親の介護と仕事の両立、在宅勤務をどう活用したか

介護が本格化してから、痛感したのが「仕事との両立の難しさ」でした。幸い勤務先が在宅勤務を認めてくれる環境だったため、それをどう活用してきたかをまとめます。

在宅勤務が助けになった場面

通院の付き添いや、施設・病院からの急な連絡対応は、平日の日中に発生することがほとんどです。

出社が必須だった場合、そのたびに有給を取るか、対応を諦めるかの選択を迫られていたはずです。

在宅勤務であれば、業務の合間に電話対応をしたり、少し抜けて実家の様子を見に行ったりと、柔軟に動けたことが大きな支えになりました。

会社への相談は早めに

在宅勤務やフレックスタイムなどの制度は、会社によって整備状況が異なります。

我が家の場合、介護が本格化する前から、上司に家庭の状況を簡単に共有していたため、いざというときにスムーズに相談できました。

「まだそこまで深刻ではないから」と黙っていると、急に休みや在宅対応が必要になったときに、周囲の理解を得るまでに時間がかかってしまう可能性があります。

それでも両立が完璧にはいかない現実

在宅勤務を活用しても、正直なところ「完全に両立できている」とは言い切れません。

急な体調変化やトラブルが重なると、仕事に十分な集中力を割けない日もありました。

「仕事も介護も100点を目指す」のではなく、「今日はどちらを優先するか」をその都度割り切る姿勢が、結果的に自分を追い込みすぎないコツだと感じています。

使える制度を知っておく

介護保険とは別に、仕事と介護の両立を支援する公的な制度もあります。

・介護休業（要介護状態の家族1人につき、通算93日まで取得可能な休業制度）
・介護休暇（年5日〔対象家族2人以上の場合は10日〕まで取得できる休暇制度）
・所定労働時間の短縮などの措置

制度の詳細や利用条件は勤務先・雇用形態によって異なるため、人事担当者や勤務先の就業規則を確認しておくことをおすすめします。

「相談できる関係」を普段から作っておく

在宅勤務という働き方そのものよりも、いざというときに気兼ねなく相談できる職場の人間関係を普段から築いておくことの方が、実は両立を支える大きな土台だったと感じています。

次回は、「知らない人が家にいる」という認知症の症状への向き合い方について、もう一段深く掘り下げます。

（本記事は個人の体験に基づく情報整理です。制度の利用条件は勤務先・雇用形態により異なるため、人事担当窓口にご確認ください。）